楽天ふるさと納税 寄付金の支払い後と上限について調べてみた

こんばんは〜♪ かわいい飼い猫が「かまって〜」とPCの前から離れません。笑

今日はブログを書くのに時間がかかりそうです。(笑)

にゃんこ、少しいい子にしててね〜!

さてさて、昨日に引き続きですが、ふるさと納税について調べていました。

中でも、寄付金を支払った後について復習のつもりで調べてみました。

ふるさと納税で寄付をしたらその後は?

寄付をした場合、税金控除を受けるためには申請が必要です。申請には2つの方法があります。

  1. ワンストップ特例制度
  2. 確定申告
ワンストップ特例制度 確定申告
対象者 確定申告をする必要のない人

1/1〜12/31の1年間で寄付先が5自治体以下の人

どなたでも利用可能

※下記のいずれかに当てはまる方は必ず確定申告

・個人事業主

・年収2,000万円以上の人

・賃貸オーナーの人

・公的年金収入が400万円以上の人

・年間20万円以上の副業を持っている人

・医療費控除を申請する人

控除の対象 所得税からの控除はおこなわれず、その分も含めた控除額全額が、翌年度の住民税から控除 所得税分はその年の所得税から控除(還付)され、住民税分は翌年度の住民税から控除(住民税の減額)される
メリット 確定申告の手続きをしなくても控除が受けられる 複数の自治体に寄付していても控除の手続きを1回で済ませられる

以下の場合、確定申告の方が簡単にできる場合も

・収入が給与1個所のみ

・給与は年末調整済み

・申告するのはふるさと納税のみ

デメリット 寄付した自治体それぞれに申告書を提出する必要がある 勤務先からの源泉徴収票、寄付先の自治体が発行した「受領証明書」をそろえる必要がある

確定申告の書類を作成、税務署に提出しなくてはいけない

ご存知でしたか?私はなんとな〜く知っているけど…実際にどっちが自分に合っているのか即答できず。調べてよかったと思いました(*^^*)

私の場合、現在の収入源は今の職場のみで特に確定申告に行く必要はありません。さらに、寄付先は多くても2個所の予定なので、「ワンストップ特例制度」を活用した方が良さそうです!

よし、ワンストップ特例制度を活用しよう♪(´ε` )

楽天ふるさと納税では寄付上限額が簡単にわかる!

楽天ふるさと納税では、ふるさと納税で自己負担額が2,000円を越えずに寄付できる上限額(目安)が「かんたんシュミレーター」で調べられるのです!

年収、家族構成、扶養家族の数字を入力数だけです。

上限をフルで使っても、使わなくても2,000円の自己負担額になりますからね〜。

せっかくなら上限をフルで活用したいじゃないですか!!お得にふるさと納税するために、上限を調べてから寄付金額を決定することをおすすめします♪

楽天でふるさと納税するとポイント増えて、控除できて、返礼品いただけて…最高すぎますよね〜!(*^^*)

寄付する自治体はまだ決めてませんが、楽天お買い物マラソン期間中にどうしても寄付したいので土曜日までに決めたいと思います♪( ´▽`)

本日も最後までご覧いただきありがとうございました!

今日は蠍座新月と木星の移動日ですね〜。

皆様にたくさんの幸福が降り注ぎますように!

今日も1日お疲れ様でした〜♪

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